商業簿記・会計学 | 教科書 I・II・III
勘定科目と表示科目の暗記表
帳簿で使う名前から、財務諸表に載せる名前と区分を確認。
全 166 項目
| 帳簿の勘定科目・項目 | 表示科目 | 表示区分 | 条件・教科書ページ |
|---|---|---|---|
| 第1章 簿記の全体像 | |||
| 売上/仕入 P/L | 表示科目売上高/売上原価 | 表示区分売上高/売上原価 | 様式例。第1章の三分法では仕入勘定の決算整理後残高が売上原価に対応(本文pp.11–12)。第I部・第1章本文 p.12 / PDF p.34 |
| 繰越商品 B/S | 表示科目商品 | 表示区分流動資産 | 繰越試算表と貸借対照表の対応例(本文pp.11–12)。第I部・第1章本文 p.12 / PDF p.34 |
| 前払営業費 B/S | 表示科目前払費用 | 表示区分流動資産 | 繰越試算表と貸借対照表の対応例(本文pp.11–12)。第I部・第1章本文 p.12 / PDF p.34 |
| 受取利息・受取配当金 P/L | 表示科目受取利息配当金 | 表示区分営業外収益 | 損益計算書の様式例でまとめて表示。第I部・第1章本文 p.13 / PDF p.35 |
| 支払利息 P/L | 表示科目支払利息 | 表示区分営業外費用 | 損益計算書の一般的な様式例。第I部・第1章本文 p.13 / PDF p.35 |
| 第2章 企業会計原則等 | |||
| 為替差損益・有価証券売却損益・固定資産売却損益 その他 | 表示科目差損益の純額/売価と売却原価の差額 | 表示区分損益計算書の総額主義の例外 | 為替は差益と差損を相殺。売却は売価と売却原価の差額を表示。複数の売却損益を相殺するかは各論点を参照。第I部・第2章本文 p.33 / PDF p.55 |
| 第3章 現金預金 | |||
| 貯蔵品 B/S | 表示科目貯蔵品 | 表示区分流動資産 | 未使用の切手などを振り替える。第I部・第3章本文 p.47 / PDF p.69 |
| 雑益・雑損(現金過不足の振替後) P/L | 表示科目雑益(雑収入)/雑損(雑損失) | 表示区分営業外収益/営業外費用 | 決算で原因不明の残額を雑益・雑損へ振り替え、差し引いた額を表示。第I部・第3章本文 p.50 / PDF p.72 |
| 現金 B/S | 表示科目現金及び預金 | 表示区分流動資産 | 第I部・第3章本文 p.50 / PDF p.72 |
| 小口現金 B/S | 表示科目現金及び預金 | 表示区分流動資産 | 現金及び預金に含める。第I部・第3章本文 p.53 / PDF p.75 |
| 当座借越/当座預金の貸方残高 B/S | 表示科目短期借入金(借入金) | 表示区分流動負債 | 他行の借方残高と相殺しない。第I部・第3章本文 p.56 / PDF p.78 |
| 当座預金 B/S | 表示科目現金及び預金 | 表示区分流動資産 | 借方残高の場合。第I部・第3章本文 p.62 / PDF p.84 |
| 定期預金/長期定期預金 B/S | 表示科目現金及び預金/長期性預金 | 表示区分流動資産/投資その他の資産 | 長期定期預金は長期性預金に含める。第I部・第3章本文 p.66 / PDF p.88 |
| 受取利息 P/L | 表示科目受取利息/受取利息及び配当金 | 表示区分営業外収益 | 配当金とまとめる場合がある。第I部・第3章本文 p.66 / PDF p.88 |
| 未収利息 B/S | 表示科目未収収益 | 表示区分流動資産 | 定期預金に係る未収利息の例。第I部・第3章本文 p.66 / PDF p.88 |
| 第4章 有形固定資産 | |||
| 減価償却費 P/L | 表示科目減価償却費 | 表示区分販管費/売上原価/営業外費用 | 営業用は販管費。製造用は製造原価を経由。休止固定資産は営業外費用。第I部・第4章本文 p.72 / PDF p.94 |
| 建物・備品など/建設仮勘定/投資不動産 B/S | 表示科目同名の各科目 | 表示区分有形固定資産/投資その他の資産 | 建設仮勘定と休止固定資産は有形固定資産。投資不動産は投資その他。第I部・第4章本文 p.72 / PDF p.94 |
| 投資不動産の償却費 P/L | 表示科目投資不動産減価償却費 | 表示区分営業外費用 | 投資目的の不動産。第I部・第4章本文 p.72 / PDF p.94 |
| 固定資産受贈益 P/L | 表示科目固定資産受贈益 | 表示区分特別利益 | 第I部・第4章本文 p.79 / PDF p.101 |
| 減価償却累計額 B/S | 表示科目各資産の控除項目 | 表示区分有形固定資産 | 個別控除が原則。一括控除や、直接控除して注記する表示も可。第I部・第4章本文 p.92 / PDF p.114 |
| 固定資産売却益・損/固定資産除却益・損 P/L | 表示科目同名の各科目 | 表示区分特別利益/特別損失 | 第I部・第4章本文 p.94 / PDF p.116 |
| 火災未決算(未決算) B/S | 表示科目火災未決算(未決算) | 表示区分流動資産 | 保険金額が未確定の間の仮勘定。第I部・第4章本文 p.96 / PDF p.118 |
| 火災損失/保険差益 P/L | 表示科目火災損失/保険差益 | 表示区分特別損失/特別利益 | 第I部・第4章本文 p.96 / PDF p.118 |
| 国庫補助金受贈益/固定資産圧縮損 P/L | 表示科目同名の各科目 | 表示区分特別利益/特別損失 | 第I部・第4章本文 p.105 / PDF p.127 |
| 固定資産の圧縮額 B/S | 表示科目固定資産の帳簿価額から控除 | 表示区分有形固定資産 | 直接控除し注記。間接控除による方法もある。第I部・第4章本文 p.105 / PDF p.127 |
| 第5章 無形固定資産・投資その他の資産・繰延資産 | |||
| のれん償却額・特許権償却など P/L | 表示科目同名の償却費 | 表示区分販管費/売上原価 | 製造用は製造原価を経由。連結ののれん償却額は第26章にも様式例。第I部・第5章本文 p.113 / PDF p.135 |
| 前払利息・前払保険料など B/S | 表示科目前払費用/長期前払費用 | 表示区分流動資産/投資その他の資産 | 長期分は長期前払費用。第I部・第5章本文 p.115 / PDF p.137 |
| 前受利息・前受家賃など B/S | 表示科目前受収益 | 表示区分流動負債 | 第I部・第5章本文 p.115 / PDF p.137 |
| 未払利息・未払保険料など B/S | 表示科目未払費用 | 表示区分流動負債 | 第I部・第5章本文 p.115 / PDF p.137 |
| 未収利息・未収家賃など B/S | 表示科目未収収益 | 表示区分流動資産 | 第I部・第5章本文 p.115 / PDF p.137 |
| 株式交付費・社債発行費等・創立費・開業費・開発費 B/S | 表示科目同名の各科目 | 表示区分繰延資産 | 資産計上を選んだ場合。第I部・第5章本文 p.117 / PDF p.139 |
| 株式交付費償却・社債発行費等償却・創立費償却 P/L | 表示科目同名の各科目 | 表示区分営業外費用 | 第I部・第5章本文 p.118 / PDF p.140 |
| 開業費償却 P/L | 表示科目開業費償却 | 表示区分営業外費用/販管費 | 原則は営業外費用。販管費への表示も可。第I部・第5章本文 p.118 / PDF p.140 |
| 開発費償却 P/L | 表示科目開発費償却 | 表示区分売上原価/販管費 | 第I部・第5章本文 p.118 / PDF p.140 |
| 第6章 引当金 | |||
| 製品保証引当金・賞与引当金・役員賞与引当金・修繕引当金 B/S | 表示科目同名の各科目 | 表示区分通常は流動負債 | 引当金の性質と支出時期に応じて区分。第I部・第6章本文 p.123 / PDF p.145 |
| 退職給付引当金・特別修繕引当金 B/S | 表示科目同名の各科目 | 表示区分通常は固定負債 | 退職給付引当金は個別財務諸表での名称。第I部・第6章本文 p.123 / PDF p.145 |
| 債務保証損失引当金 B/S | 表示科目債務保証損失引当金 | 表示区分通常は流動負債 | 第I部・第6章本文 p.123 / PDF p.145 |
| 製品保証・賞与・役員賞与・修繕・特別修繕の引当金繰入額 P/L | 表示科目対応する費用科目 | 表示区分通常は販管費 | 製造に関係する場合は製造原価。第I部・第6章本文 p.123 / PDF p.145 |
| 債務保証損失引当金繰入額 P/L | 表示科目債務保証損失引当金繰入額 | 表示区分営業外費用/特別損失 | 区分は本文p.123の一覧。第I部・第6章本文 p.128 / PDF p.150 |
| 第7章 商品売買 | |||
| 仕入戻し・仕入値引・仕入割戻 P/L | 表示科目仕入高から控除 | 表示区分売上原価 | 仕入割引とは扱いが異なる。第I部・第7章本文 p.134 / PDF p.156 |
| 仕入割引 P/L | 表示科目仕入割引 | 表示区分営業外収益 | 早期支払いに伴う割引。第I部・第7章本文 p.135 / PDF p.157 |
| 商品(総記法の損益) P/L | 表示科目売上高/売上原価 | 表示区分売上高/売上原価 | 総記法の帳簿で純額になっていても、損益計算書では両建て。第I部・第7章本文 p.139 / PDF p.161 |
| 仕入から他勘定へ振り替えた額 P/L | 表示科目他勘定振替高 | 表示区分売上原価の内訳 | 仕入高から控除。振替先の例は見本品費・消耗品費・火災損失。第I部・第7章本文 p.144 / PDF p.166 |
| 第8章 棚卸資産 | |||
| 棚卸減耗費 P/L | 表示科目棚卸減耗費(棚卸減耗損) | 表示区分売上原価/販管費/営業外費用/特別損失 | 正常な減耗は売上原価または販管費。異常な減耗は営業外費用または特別損失。第I部・第8章本文 p.154 / PDF p.176 |
| 商品評価損 P/L | 表示科目商品評価損 | 表示区分原則は売上原価 | 製造上不可避なら製造原価。臨時かつ多額なら特別損失。第I部・第8章本文 p.154 / PDF p.176 |
| 商品低価切下額戻入 P/L | 表示科目商品評価損から控除 | 表示区分売上原価 | 洗替え法の戻入を相殺。第I部・第8章本文 p.160 / PDF p.182 |
| 商品低価切下額 B/S | 表示科目商品から控除 | 表示区分流動資産 | 洗替法では、繰越商品勘定を直接減額する代わりに控除勘定を使う。第I部・第8章本文 p.160 / PDF p.182 |
| トレーディング目的の棚卸資産の評価差額 P/L | 表示科目当期損益に計上 | 表示区分原則は売上高 | 金額の重要性が乏しい場合は営業外損益にもできる。第I部・第8章本文 p.160 / PDF p.182 |
| 第9章 経過勘定 | |||
| 前払利息・前受家賃・未払保険料・未収利息など B/S | 表示科目前払費用/前受収益/未払費用/未収収益 | 表示区分経過勘定の流動/固定区分 | 固定区分があり得るのは前払費用。長期前払費用の科目名は第5章 本文p.115。第I部・第9章本文 p.174 / PDF p.196 |
| 第10章 有価証券 | |||
| 受取配当金/有価証券利息 P/L | 表示科目受取配当金(受取利息及び配当金)/有価証券利息 | 表示区分営業外収益 | 第I部・第10章本文 p.186 / PDF p.208 |
| 有価証券評価損益 P/L | 表示科目有価証券評価益/有価証券評価損 | 表示区分営業外収益/営業外費用 | 売買目的有価証券の評価。第1法では純額。第I部・第10章本文 p.187 / PDF p.209 |
| 有価証券運用損益 P/L | 表示科目有価証券運用益/有価証券運用損 | 表示区分営業外収益/営業外費用 | 第2法。売却損益・配当・利息とまとめることも可。第I部・第10章本文 p.187 / PDF p.209 |
| 有価証券(売買目的) B/S | 表示科目有価証券 | 表示区分流動資産 | 第I部・第10章本文 p.187 / PDF p.209 |
| 有価証券/投資有価証券(満期保有目的) B/S | 表示科目有価証券/投資有価証券 | 表示区分流動資産/投資その他の資産 | 満期が1年以内かどうかで区分。第I部・第10章本文 p.193 / PDF p.215 |
| 子会社株式・関連会社株式 B/S | 表示科目関係会社株式(子会社株式・関連会社株式) | 表示区分投資その他の資産 | 第I部・第10章本文 p.197 / PDF p.219 |
| その他有価証券評価差額金 B/S | 表示科目その他有価証券評価差額金 | 表示区分純資産・評価/換算差額等 | 税効果を反映。全部純資産直入法では評価益と評価損の純額。第I部・第10章本文 p.199 / PDF p.221 |
| 投資有価証券評価損益 P/L | 表示科目投資有価証券評価損益(教科書の表記) | 表示区分営業外費用 | その他有価証券の部分純資産直入法で、評価損を当期損失とする場合。第I部・第10章本文 p.199 / PDF p.221 |
| 投資有価証券売却損益 P/L | 表示科目投資有価証券売却益/投資有価証券売却損 | 表示区分営業外損益/特別損益 | 経常的な売却は営業外に純額。臨時的な売却は特別損益に総額。第I部・第10章本文 p.200 / PDF p.222 |
| 有価証券/投資有価証券(その他有価証券) B/S | 表示科目有価証券/投資有価証券 | 表示区分流動資産/投資その他の資産 | 株式など期限のないものは投資その他。期限のあるものは1年基準。第I部・第10章本文 p.200 / PDF p.222 |
| 投資有価証券評価損/関係会社株式評価損 P/L | 表示科目同名の各科目 | 表示区分特別損失 | 減損処理の場合。通常の期末時価評価と区別。第I部・第10章本文 p.220 / PDF p.242 |
| 第11章 債権債務・貸倒引当金 | |||
| 手形売却損 P/L | 表示科目手形売却損 | 表示区分営業外費用 | 手形の割引など。第I部・第11章本文 p.229 / PDF p.251 |
| 保証債務 B/S | 表示科目保証債務 | 表示区分流動負債 | 手形の割引・裏書に伴う保証。第I部・第11章本文 p.231 / PDF p.253 |
| 保証債務費用/保証債務取崩益 P/L | 表示科目同名の各科目 | 表示区分営業外費用/営業外収益 | 第I部・第11章本文 p.231 / PDF p.253 |
| 受取手形/支払手形 B/S | 表示科目受取手形/支払手形 | 表示区分流動資産/流動負債 | 営業取引によるもの。正常営業循環基準に従う。第I部・第11章本文 p.235 / PDF p.257 |
| 手形貸付金/手形借入金 B/S | 表示科目短期・長期貸付金/短期・長期借入金 | 表示区分流動・固定 | 貸付金は長期なら投資その他の資産。借入金は長期なら固定負債。第I部・第11章本文 p.235 / PDF p.257 |
| 営業外受取手形/営業外支払手形 B/S | 表示科目営業外受取手形/営業外支払手形 | 表示区分流動・固定 | 営業外手形は1年基準。第I部・第11章本文 p.235 / PDF p.257 |
| 不渡手形 B/S | 表示科目破産更生債権等 | 表示区分原則は投資その他の資産 | 1年以内に回収できることが明らかな場合は流動資産。第I部・第11章本文 p.237 / PDF p.259 |
| 貸倒引当金戻入額 P/L | 表示科目貸倒引当金戻入額/繰入額から控除 | 表示区分営業外収益/販管費から控除 | 繰入額と戻入額は相殺。戻入が残る場合の表示。第I部・第11章本文 p.242 / PDF p.264 |
| 貸倒引当金繰入額 P/L | 表示科目貸倒引当金繰入額 | 表示区分販管費/営業外費用 | 営業債権は販管費、営業外債権は営業外費用。第I部・第11章本文 p.243 / PDF p.265 |
| 貸倒引当金 B/S | 表示科目各債権の控除項目 | 表示区分債権が属する資産の区分 | 個別控除が原則。一括控除や純額表示と注記も可。第I部・第11章本文 p.243 / PDF p.265 |
| 一般債権・貸倒懸念債権/破産更生債権等 B/S | 表示科目売掛金・貸付金等/破産更生債権等 | 表示区分債権の性質・回収時期による | 前者は元の債権科目。後者は原則として投資その他の資産。第I部・第11章本文 p.254 / PDF p.276 |
| 貸倒損失 P/L | 表示科目貸倒損失 | 表示区分販管費/営業外費用 | 営業債権か営業外債権かで区分。第I部・第11章本文 p.256 / PDF p.278 |
| 償却債権取立益 P/L | 表示科目償却債権取立益 | 表示区分営業外収益 | 第I部・第11章本文 p.257 / PDF p.279 |
| 第12章 デリバティブ取引 | |||
| 繰延ヘッジ損益 B/S | 表示科目繰延ヘッジ損益 | 表示区分純資産・評価/換算差額等 | ヘッジ対象の損益認識まで繰り延べる。第I部・第12章本文 p.280 / PDF p.302 |
| ヘッジ手段の損益 P/L | 表示科目ヘッジ対象と同じ科目 | 表示区分ヘッジ対象と同じ区分 | 繰延分を損益に振り替えるとき。第I部・第12章本文 p.280 / PDF p.302 |
| 金利スワップの受払差額 P/L | 表示科目支払利息・受取利息に加減 | 表示区分営業外損益 | 金利スワップの特例処理。第I部・第12章本文 p.286 / PDF p.308 |
| 第13章 リース会計 | |||
| 支払リース料 P/L | 表示科目支払リース料 | 表示区分販管費 | オペレーティング・リースの借手。第I部・第13章本文 p.293 / PDF p.315 |
| リース資産 B/S | 表示科目リース資産/備品・ソフトウェア等 | 表示区分有形/無形固定資産 | 借手は原則一括表示。資産の性質に応じて対応する科目に含めることも可。第I部・第13章本文 p.297 / PDF p.319 |
| リース債務 B/S | 表示科目リース債務 | 表示区分流動負債/固定負債 | 借手。1年基準で区分。第I部・第13章本文 p.297 / PDF p.319 |
| リース資産除却損・リース債務解約損 P/L | 表示科目個別の各科目/リース解約損 | 表示区分特別損失 | まとめる場合はリース解約損。第I部・第13章本文 p.307 / PDF p.329 |
| セール・アンド・リースバックの繰延売却損益 B/S | 表示科目長期前払費用/長期前受収益 | 表示区分投資その他の資産/固定負債 | ファイナンス・リースの借手の例。繰延額を減価償却費に加減。第I部・第13章本文 p.309 / PDF p.331 |
| リース債権・リース投資資産/繰延リース利益 B/S | 表示科目リース債権・リース投資資産 | 表示区分貸手の資産 | 繰延リース利益を控除する方法がある。第I部・第13章本文 p.314 / PDF p.336 |
| リース取引の貸手収益・原価 P/L | 表示科目売上高と売上原価/受取利息 | 表示区分売上高と売上原価/利息収益 | ファイナンス・リース。教科書の処理方法によって異なる。第I部・第13章本文 p.314 / PDF p.336 |
| 第14章 研究開発費・ソフトウェア | |||
| 研究開発費 P/L | 表示科目研究開発費 | 表示区分通常は販管費 | 製造現場で発生するなどの場合、当期製造費用に含めることも可。第I部・第14章本文 p.320 / PDF p.342 |
| 完成後の製品マスターの改良・強化費 B/S | 表示科目ソフトウェア | 表示区分無形固定資産 | 完成前の制作費と著しい改良は研究開発費。機能維持は費用。第I部・第14章本文 p.323 / PDF p.345 |
| 第15章 減損会計 | |||
| 減損損失 P/L | 表示科目減損損失 | 表示区分特別損失 | 第I部・第15章本文 p.341 / PDF p.363 |
| 減損損失累計額 B/S | 表示科目固定資産から直接控除/累計額で間接控除 | 表示区分該当する固定資産の区分 | 直接減額が原則。減価償却累計額との合算表示も可。第I部・第15章本文 p.341 / PDF p.363 |
| 第16章 税金及び税効果会計 | |||
| 租税公課 P/L | 表示科目租税公課 | 表示区分販管費 | 固定資産税などの例。第I部・第16章本文 p.352 / PDF p.374 |
| 法人税、住民税及び事業税 P/L | 表示科目法人税、住民税及び事業税 | 表示区分税引前当期純利益の後 | 法人税等調整額とは別掲。第I部・第16章本文 p.355 / PDF p.377 |
| 未払法人税等 B/S | 表示科目未払法人税等 | 表示区分流動負債 | 第I部・第16章本文 p.355 / PDF p.377 |
| 法人税等調整額 P/L | 表示科目法人税等調整額 | 表示区分法人税、住民税及び事業税の次 | 貸方に生じたときはマイナス表示。第I部・第16章本文 p.363 / PDF p.385 |
| 繰延税金資産/繰延税金負債 B/S | 表示科目繰延税金資産/繰延税金負債 | 表示区分投資その他の資産/固定負債 | 個別では相殺し、純額を該当区分に表示。第I部・第16章本文 p.363 / PDF p.385 |
| 第17章 外貨建取引 | |||
| 為替差損益 P/L | 表示科目為替差益/為替差損 | 表示区分営業外収益/営業外費用 | 差益・差損を純額表示。外貨建の売買目的有価証券の評価差額は有価証券評価損益等に含める(本文p.21)。第II部・第17章本文 p.2 / PDF p.20 |
| 翌期以降に配分する直先差額 B/S | 表示科目前払費用・長期前払費用/前受収益・長期前受収益 | 表示区分流動資産・投資その他の資産/流動負債・固定負債 | 為替予約の振当処理。1年基準。問題文の指示を優先。第II部・第17章本文 p.8 / PDF p.26 |
| 第18章 社債 | |||
| 社債発行費 P/L | 表示科目社債発行費 | 表示区分営業外費用 | 支出時の費用処理が原則。繰延資産計上も可。第II部・第18章本文 p.38 / PDF p.56 |
| 社債利息 P/L | 表示科目社債利息 | 表示区分営業外費用 | 額面利息に償却原価法による償却額を加減する。第II部・第18章本文 p.39 / PDF p.57 |
| 社債 B/S | 表示科目一年以内償還予定社債/社債 | 表示区分流動負債/固定負債 | 1年以内に償還する分を流動負債に区分。第II部・第18章本文 p.39 / PDF p.57 |
| 社債償還益/社債償還損 P/L | 表示科目同名の各科目 | 表示区分特別利益/特別損失 | 第II部・第18章本文 p.44 / PDF p.62 |
| 第19章 退職給付会計 | |||
| 退職給付費用 P/L | 表示科目退職給付費用 | 表示区分通常は販管費 | 製造に関係する場合は製造原価(第6章)。第II部・第19章本文 p.57 / PDF p.75 |
| 退職給付引当金 B/S | 表示科目退職給付引当金 | 表示区分固定負債 | 個別財務諸表。連結表示は第32章。第II部・第19章本文 p.57 / PDF p.75 |
| 第20章 資産除去債務 | |||
| 資産除去債務 B/S | 表示科目資産除去債務 | 表示区分流動負債/固定負債 | 履行まで1年以内なら流動負債。第II部・第20章本文 p.77 / PDF p.95 |
| 除去費用の費用配分額・利息費用 P/L | 表示科目関連する固定資産の減価償却費と同じ区分に表示 | 表示区分関連資産の用途による | 教科書は表示区分を指定。第II部・第20章本文 p.77 / PDF p.95 |
| 資産除去債務の履行差額 P/L | 表示科目履行差額 | 表示区分原則は関連資産の減価償却費と同じ区分 | 異常な原因で生じた差額は特別損益。第II部・第20章本文 p.77 / PDF p.95 |
| 第21章 純資産 | |||
| 資本金・新株式申込証拠金・資本準備金 B/S | 表示科目同名の各科目 | 表示区分純資産・株主資本 | 資本準備金は資本剰余金の内訳。第II部・第21章本文 p.92 / PDF p.110 |
| 自己株式 B/S | 表示科目自己株式 | 表示区分純資産・株主資本から控除 | その他資本剰余金が期末に負となる場合は繰越利益剰余金から控除。第II部・第21章本文 p.101 / PDF p.119 |
| 新株予約権(発行者) B/S | 表示科目新株予約権 | 表示区分純資産・株主資本以外 | 第II部・第21章本文 p.107 / PDF p.125 |
| 新株予約権戻入益 P/L | 表示科目新株予約権戻入益 | 表示区分特別利益 | 発行者側の権利不行使。第II部・第21章本文 p.107 / PDF p.125 |
| 新株予約権不行使損 P/L | 表示科目新株予約権不行使損 | 表示区分特別損失 | 取得者側の権利不行使。第II部・第21章本文 p.109 / PDF p.127 |
| 株式報酬費用 P/L | 表示科目株式報酬費用 | 表示区分費用(本文に区分指定なし) | ストック・オプション。相手科目は新株予約権。第II部・第21章本文 p.124 / PDF p.142 |
| 株主資本の当期変動額 その他 | 表示科目剰余金の配当・当期純利益など | 表示区分株主資本等変動計算書 | 株主資本は変動事由別。株主資本以外は変動額を純額で示す方法がある。第II部・第21章本文 p.128 / PDF p.146 |
| 第22章 会計方針の開示、会計上の変更及び誤謬の訂正 | |||
| 為替差損 P/L | 表示科目為替差損/その他の営業外費用 | 表示区分営業外費用 | 重要性などに応じ、独立掲記または一括表示の例。第II部・第22章本文 p.134 / PDF p.152 |
| 第23章 四半期財務諸表 | |||
| 季節変動などで発生した原価差異 B/S | 表示科目繰延原価差額など | 表示区分流動資産/流動負債 | 教科書の四半期会計の記述。原価計算期間末までにほぼ解消が見込まれる場合に、継続適用を条件として繰り延べる。第II部・第23章本文 p.150 / PDF p.168 |
| 第24章 収益認識 | |||
| 契約資産/契約負債/顧客との契約から生じた債権 B/S | 表示科目契約資産/契約負債/売掛金等の適切な科目 | 表示区分資産/負債/資産 | 契約資産と債権を区分表示しない場合は残高を注記。本文pp.158–159。第II部・第24章本文 p.158 / PDF p.176 |
| 自社商品券発行時の受取額/他社商品券の受取り B/S | 表示科目契約負債/受取商品券 | 表示区分負債/顧客との契約から生じた債権 | 自社券は商品引渡し時に売上へ。他社券は顧客との契約から生じた債権。第II部・第24章本文 p.159 / PDF p.177 |
| 製品保証引当金/契約負債 B/S | 表示科目製品保証引当金/契約負債 | 表示区分負債 | 仕様に適合することを保証するだけなら引当金。別個の保証サービスに配分した対価は契約負債。第II部・第24章本文 p.161 / PDF p.179 |
| ポイントに配分した取引価格 B/S | 表示科目契約負債 | 表示区分負債 | 顧客に重要な権利を与えるポイントの例。第II部・第24章本文 p.163 / PDF p.181 |
| 顧客に請求する対価/代理人が得る手数料 P/L | 表示科目売上高/手数料収入 | 表示区分収益 | 本人は総額。代理人は手数料相当額を純額で認識。本文pp.164–166。第II部・第24章本文 p.164 / PDF p.182 |
| 返金負債 B/S | 表示科目返金負債 | 表示区分負債 | 返品・返金を見込む分を売上から除き、返金負債を計上。第II部・第24章本文 p.168 / PDF p.186 |
| 返品される商品・製品の回収権 B/S | 表示科目返品資産 | 表示区分資産 | 返品権付き販売。返金負債と合わせて処理する。第II部・第24章本文 p.168 / PDF p.186 |
| 現金販売価格/金利相当分 P/L | 表示科目売上高/受取利息 | 表示区分売上高/利息収益 | 重要な金融要素の例題。代金を後で回収するケース(本文pp.170–171)。第II部・第24章本文 p.171 / PDF p.189 |
| 工事収益/工事原価/工事利益 P/L | 表示科目完成工事高/完成工事原価/完成工事総利益 | 表示区分売上高/売上原価/売上総利益 | 工事契約の用語対応。第II部・第24章本文 p.176 / PDF p.194 |
| 工事損失引当金 B/S | 表示科目工事損失引当金 | 表示区分流動負債 | 第II部・第24章本文 p.182 / PDF p.200 |
| 工事損失引当金繰入額/戻入額 P/L | 表示科目工事原価(完成工事原価)に加算/控除 | 表示区分売上原価 | 繰入は加算、戻入は控除。第II部・第24章本文 p.182 / PDF p.200 |
| 第25章 本支店会計 | |||
| 本店・支店勘定/本店仕入・支店売上 その他 | 表示科目相殺消去 | 表示区分本支店合併財務諸表 | 本支店間の内部取引・内部残高。第II部・第25章本文 p.194 / PDF p.212 |
| 第26章 連結会計I | |||
| のれん償却額 P/L | 表示科目のれん償却額 | 表示区分販管費(連結) | 連結損益計算書の様式例。第II部・第26章本文 p.218 / PDF p.236 |
| 負ののれん発生益 P/L | 表示科目負ののれん発生益 | 表示区分特別利益(連結) | 企業結合でも特別利益(第38章)。第II部・第26章本文 p.218 / PDF p.236 |
| 非支配株主に帰属する当期純利益 P/L | 表示科目非支配株主に帰属する当期純利益 | 表示区分連結当期純利益の後 | 控除して親会社株主に帰属する当期純利益を示す。第II部・第26章本文 p.218 / PDF p.236 |
| 非支配株主持分 B/S | 表示科目非支配株主持分 | 表示区分純資産・株主資本以外(連結) | 第II部・第26章本文 p.226 / PDF p.244 |
| 子会社の資産・負債の評価差額 B/S | 表示科目相殺消去 | 表示区分連結貸借対照表 | 子会社株式と子会社資本の相殺消去に含まれる。第II部・第26章本文 p.235 / PDF p.253 |
| 第27章 連結会計II | |||
| 段階取得に係る差益/差損 P/L | 表示科目段階取得に係る差益/差損 | 表示区分特別利益/特別損失(連結) | 第II部・第27章本文 p.244 / PDF p.262 |
| 子会社株式売却損益(個別) B/S | 表示科目資本剰余金 | 表示区分純資産・株主資本(連結) | 一部売却後も支配が継続する場合。個別の売却損益を消去し、持分変動差額を資本剰余金に計上。第II部・第27章本文 p.260 / PDF p.278 |
| 取得関連費用 P/L | 表示科目取得関連費用 | 表示区分販管費/営業外費用(連結) | 教材では支配獲得時は販管費、追加取得時は営業外費用。個別では取得原価。第II部・第27章本文 p.298 / PDF p.316 |
| 第28章 連結会計III | |||
| 内部売上・仕入(売上原価)/受取・支払利息/債権・債務 その他 | 表示科目相殺消去 | 表示区分連結損益計算書/連結貸借対照表 | 連結会社間の内部取引・内部残高。第II部・第28章本文 p.316 / PDF p.334 |
| 第29章 連結会計IV | |||
| 繰延税金資産/繰延税金負債 B/S | 表示科目繰延税金資産/繰延税金負債 | 表示区分投資その他の資産/固定負債(連結) | 同じ納税主体内では相殺。異なる納税主体間では別表示。第II部・第29章本文 p.357 / PDF p.375 |
| 第30章 持分法会計 | |||
| 持分法による投資損益 P/L | 表示科目持分法による投資利益/投資損失 | 表示区分営業外収益/営業外費用(連結) | 利益の表示例は第26章(第II部 本文p.218)。第III部・第30章本文 p.5 / PDF p.21 |
| 持分法適用会社への投資 B/S | 表示科目投資有価証券 | 表示区分投資その他の資産(連結) | 第30章の例題。持分法の調整を投資残高に反映。第III部・第30章本文 p.5 / PDF p.21 |
| 第31章 包括利益 | |||
| 当期に発生したその他の包括利益 その他 | 表示科目その他有価証券評価差額金・繰延ヘッジ損益・為替換算調整勘定など | 表示区分その他の包括利益(連結) | 原則として税効果を控除後に表示。一括で税効果を表示する方法もある(本文p.38)。第III部・第31章本文 p.31 / PDF p.47 |
| 第32章 連結退職給付 | |||
| 退職給付引当金(個別) B/S | 表示科目退職給付に係る負債/退職給付に係る資産 | 表示区分固定負債/投資その他の資産(連結) | 連結では未認識項目を負債・資産に反映し、年金資産と退職給付債務の差額で判定。第III部・第32章本文 p.46 / PDF p.62 |
| 未認識数理計算上の差異・未認識過去勤務費用の期末残高 B/S | 表示科目退職給付に係る調整累計額 | 表示区分純資産・その他の包括利益累計額(連結) | 税効果を反映。第III部・第32章本文 p.46 / PDF p.62 |
| 未認識項目の当期の変動 その他 | 表示科目退職給付に係る調整額 | 表示区分その他の包括利益(連結) | 当期分の名称。期末までの累計は「調整累計額」。第III部・第32章本文 p.46 / PDF p.62 |
| 第33章 在外支店 | |||
| 在外支店の財務諸表を円換算したときの差額 P/L | 表示科目為替差損益 | 表示区分営業外収益/営業外費用 | 在外支店の換算。第III部・第33章本文 p.63 / PDF p.79 |
| 第34章 在外子会社 | |||
| 在外子会社の貸借対照表の換算差額 B/S | 表示科目為替換算調整勘定 | 表示区分純資産・その他の包括利益累計額(連結) | 非支配株主に帰属する部分は非支配株主持分。第III部・第34章本文 p.72 / PDF p.88 |
| 第35章 個別キャッシュ・フロー計算書 | |||
| 当座借越 CF | 表示科目現金及び現金同等物から控除 | 表示区分現金及び現金同等物 | 日常的な資金管理の一部である場合。第III部・第35章本文 p.87 / PDF p.103 |
| 売上高(売上債権の増減等を調整) CF | 表示科目営業収入 | 表示区分営業活動 | 直接法。入金額に直して表示。第III部・第35章本文 p.89 / PDF p.105 |
| 仕入高(仕入債務などを調整) CF | 表示科目原材料又は商品の仕入れによる支出 | 表示区分営業活動 | 直接法。第III部・第35章本文 p.93 / PDF p.109 |
| 給料・賞与・退職給付費用など CF | 表示科目人件費の支出 | 表示区分営業活動 | 直接法。未払費用、預り金や引当金などを調整。第III部・第35章本文 p.95 / PDF p.111 |
| 人件費を除く現金支出の営業費 CF | 表示科目その他の営業支出 | 表示区分営業活動 | 直接法。関連する経過勘定を調整。第III部・第35章本文 p.96 / PDF p.112 |
| 受取利息・受取配当金・有価証券利息 CF | 表示科目利息及び配当金の受取額 | 表示区分営業活動の小計より下/投資活動 | 教材の表示方法による。第III部・第35章本文 p.97 / PDF p.113 |
| 支払利息・社債利息 CF | 表示科目利息の支払額 | 表示区分営業活動の小計より下/財務活動 | 教材の表示方法による。第III部・第35章本文 p.97 / PDF p.113 |
| 株主への配当金 CF | 表示科目配当金の支払額 | 表示区分財務活動 | 第III部・第35章本文 p.97 / PDF p.113 |
| 法人税、住民税及び事業税(未払額を調整) CF | 表示科目法人税等の支払額 | 表示区分営業活動の小計より下 | 第III部・第35章本文 p.99 / PDF p.115 |
| 現金及び現金同等物に生じた為替差額 CF | 表示科目現金及び現金同等物に係る換算差額 | 表示区分財務活動の後に独立表示 | 第III部・第35章本文 p.104 / PDF p.120 |
| 定期預金の預入・払戻 CF | 表示科目定期預金の預入による支出/払戻による収入 | 表示区分投資活動 | 現金同等物に該当しないもの。第III部・第35章本文 p.106 / PDF p.122 |
| 短期貸付金・長期貸付金 CF | 表示科目貸付けによる支出/貸付金の回収による収入 | 表示区分投資活動 | 貸付金は長短を分けずに表示する例。第III部・第35章本文 p.106 / PDF p.122 |
| 長期借入金(1年内返済分を含む)の返済 CF | 表示科目長期借入金の返済による支出 | 表示区分財務活動 | 当初の借入期間で判断。第III部・第35章本文 p.106 / PDF p.122 |
| 有価証券・有形固定資産の取得/売却 CF | 表示科目取得による支出/売却による収入 | 表示区分投資活動 | CF様式例。当期の現金支出・収入で表示する。第III部・第35章本文 p.107 / PDF p.123 |
| 第36章 連結キャッシュ・フロー計算書 | |||
| 子会社が非支配株主へ支払う配当 CF | 表示科目非支配株主への配当金の支払額 | 表示区分財務活動(連結) | 親会社への支払分は内部取引として消去。第III部・第36章本文 p.112 / PDF p.128 |
| のれん償却額/持分法による投資損益/段階取得に係る差益 CF | 表示科目税金等調整前当期純利益への調整項目 | 表示区分営業活動の小計より上(連結) | 間接法で、のれん償却額を加算し、投資利益や段階取得差益を控除。第III部・第36章本文 p.116 / PDF p.132 |
| 持分法適用会社から受け取る配当 CF | 表示科目利息及び配当金の受取額/持分法による投資損益と相殺 | 表示区分採用した表示方法に従う(連結) | 受取額とする方法、営業活動で投資損益と相殺する方法がある。第III部・第36章本文 p.121 / PDF p.137 |
| 第37章 セグメント情報 | |||
| 報告セグメントの売上高・利益・資産など その他 | 表示科目連結財務諸表の対応項目との差異調整 | 表示区分セグメント注記 | 各セグメントの合計と連結数値との差異を示す。第III部・第37章本文 p.139 / PDF p.155 |
| 第38章 企業結合会計 | |||
| 負ののれん発生益 P/L | 表示科目負ののれん発生益 | 表示区分特別利益 | 企業結合の取得企業。特別利益への表示は第26章(第II部 本文p.225)も参照。第III部・第38章本文 p.154 / PDF p.170 |
| 抱合せ株式消滅差益/差損 P/L | 表示科目抱合せ株式消滅差益/差損 | 表示区分特別利益/特別損失(個別) | 親会社が子会社を吸収合併する場合。連結上は利益剰余金へ振り替える。第III部・第38章本文 p.185 / PDF p.201 |
| 第39章 事業分離会計 | |||
| 移転損益 その他 | 表示科目移転損益(利益剰余金) | 表示区分分離元企業の仕訳例 | 投資が清算された場合の記録。教科書の仕訳例の表記。第III部・第39章本文 p.199 / PDF p.215 |
| 第40章 1株当たり情報 | |||
| 株式引受権 B/S | 表示科目株式引受権 | 表示区分純資産・株主資本以外 | 新株予約権に準じる。事前交付型。第III部・第40章本文 p.242 / PDF p.258 |
| 自己株式申込証拠金 B/S | 表示科目自己株式申込証拠金 | 表示区分純資産・株主資本 | 自己株式を交付する場合の様式例。第III部・第40章本文 p.242 / PDF p.258 |
| 第41章 分配可能額 | |||
| その他資本剰余金/任意積立金・繰越利益剰余金 B/S | 表示科目その他資本剰余金/その他利益剰余金の内訳 | 表示区分純資産・株主資本 | 貸借対照表の様式例。分配可能額で使う「剰余金」は、その他資本剰余金とその他利益剰余金の合計。第III部・第41章本文 p.247 / PDF p.263 |
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